お知らせ
脱ツール中心思考
2018/2/15 ブログ
以前、デジタルコミュニケーション戦略策定をご支援したお客様からランチのお誘いをいただきました。
その席でお客様より嬉しいお言葉を頂戴しました。
「経営の目的を中心に据えたコミュニケーションの方針を明確に設定したことが、事あるごとに拠り所となっています。デジタルメディアの技術や機能が中心ではなく、あの方針を中心に開発を考えることができているので、ユニークなものが出来あがりそうです。」
と、その後の順調なご様子をお話しくださいました。
さて、ソーシャルメディア、チャット、ファイルやプロジェクトの共有ツールなど、新しい便利な技術や機能は次々と登場してきています。
企業はこうした技術を導入することに以前よりも積極的になってきました。
しかし、「技術やツールをどう使うか？」が起点となって検討がスタートすると、年齢や職務も様々で、業務が忙しい社員たちは「何のために使うの？」と興味を持ってくれません。
では、新しいツールはどのようにすれば、受け入れてもらえるのでしょうか？
新しいコミュニケーションツールをビジネスに生かす方法
導入する目的を経営が指し示す方向と関連づけて解説を行います。
例：スカイプ
経営戦略の中でもグローバル企業として地位を確立することが書かれているため、世界各地の社員と簡便にミーティングを行うことで、意思決定のスピードを加速することができます。
様々な職務の方にもたらされる共通の利点を具体例で紹介します。
例：Slack
ディスカッションが文字ベースで保存されているため、検索を実行すれば過去のやり取りを遡ることができます。それにより、プロジェクトの途中から参加したメンバーがいた場合でも馴染むまでに時間がかかりません。
年齢層の高い方や日頃デジタルツールに慣れていない方は抵抗感を抱く場合も少なくありません。
まずは小さいグループやチームで試験的に活用を行い、実績や成果、学びなどを積極的に情報開示します。
例：社内SNS
社内イベントに紐付けて、運営チームだけの活用を開始し、そのプロセスや結果を社内に共有し、関与していない社員にも自分事としてツールに対する抵抗感を減らします。
はじめの一歩は、フェイス トゥ フェイス？！
デジタルツールでのコミュニケーションに慣れている方は、これらのポイントを説明せずとも受け入れていただける場合もあります。しかし、繰り返しになりますが、やはり大企業ともなりますと、年齢や職務も様々です。
新しいコミュニケーションの方法によって実現したい姿を明文化し、経営に貢献する文脈で活動のコンセプトを社員に丁寧に説明することが、ツールを便利なものとして活用できるポイントと言えます。
さらに、このプロセスを対面でのコミュニケーションにし、質問や疑問を共有し易い関係性にしておくと、その後の活動が円滑になるかもしれません！
