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2019年に広報担当者が備えておくべきこと

2019/2/5 ブログ インターナル・コミュニケーション Kusama

2019年が始まり、去年を振り返りながら社内コミュニケーションについての考察をみていきたいと思います。昨年は多くの企業でフリーアドレスやリモートワークを取り入れはじめ、働き方改革が進んだことにより、広報担当者はそれに適応することが求められました。この変化の最も大きな要素は、従業員が日常生活の中で様々なコンテンツに触れながらコミュニケーションを図っていることであり、経営層にも同じスピードとシームレスにコミュニケートする ことが求められていることです。

更にソーシャルメディアや新しいチャネル、テクノロジーがある今の時代には、従業員は幅広いネットワークにアクセスできることによって、彼らの期待値に応えられないと会社の評判を破壊する可能性も秘めています。 このようにデジタルで繋がっている職場において、広報担当者がどのように従業員と接触するかが課題となってきます。

広報担当者はよりマーケティング担当者のような存在に

2019年はさらに進化する働き方により、広報担当者はマーケティング担当者が法則本に則ってカスタマージャーニーを描くように、従業員ジャーニーを描くことになります。従業員の要求が厳しくなるばかりでなく、その独自のニーズや利益が満たされることを期待する中で、従業員とのコミュニケーションに対する従来の万能アプローチでは、もはや見合わなくなり、2019年はこれまでの広報を大きく変える正念場となるでしょう。 コンテンツとメッセージを特定の従業員グループに合わせてカスタマイズおよび調整が必要となってきます。

統一分析で「クリック数といいね数指標」を置き換える

従業員とのコミュニケーションを測定するための従来のアプローチは、「チャンネル別分析」、つまりさまざまなチャンネルやツールのクリック数、開封率、ページビュー数を見ることであり、まとまったストーリーを推測することはできません。これでは彼らのニーズを満たしているとはいえません。 このことに気づいた広報担当者は昨今、統合的な分析という新しいアプローチに目を向け始めています。
特定の従業員のグループおよびチャネル(モバイルアプリ、キオスク、デジタルサイネージ、イントラネット、電子メールなど)にまたがって分析を統合することにより、広報担当者は全体的に何が共鳴し、どのような共通のスレッドが有効なのかを見ることができます。将来的にこれを活用することによって、特定の従業員グループにはどのようなメッセージがより大きなエンゲージメントを推進するために適しているのか予測することが可能になります。

従業員のコミュニケーション戦略は消費者戦略と同等

すべての従業員は消費者でもあるため、高品質で魅力的なコンテンツを迅速に消費することに慣れています。 近年のビデオ制作の増加から、モバイルやソーシャルメディアなど簡単に指で触れるだけで日常生活の中で視覚的に魅力的でインタラクティブなコンテンツを謳歌することに慣れています。 そのため、雇用者にも同様に質の高いコンテンツを求めています。 舞台裏では、コンテンツプロデューサーはシームレスなエクスペリエンスを確実にするために熱心に取り組んでいます。 2019年、この消費者動向が進むにつれて、人事担当者や広報担当者も同様に、コンテンツに飢えた従業員からのこの要求に応え、保持し、満足させるために、コンテンツの計画や方法を高めることを余儀なくされます。

すなわち、

社内広報担当者にとって、ますます分散した労働環境で働く従業員にメッセージを届けるのは大変な作業です。 しかし、場の変化を理解していれば、これを達成することで優位に立てるでしょう。 従業員とのコミュニケーションとエンゲージメントは重要な交差点にあり、上記のことを念頭に置いている組織は、従業員を効果的に巻き込むことにおいて様々な利点が得られることでしょう。 社内広報担当者の役割が高まり続け、戦略が洗練されるにつれて、進化する従業員のニーズを満たす上で変革的なものになるはずです。

Source: IABC: CW:https://cw.iabc.com/2019/01/15/from-automation-to-unified-analytics-what-2019-has-in-store-for-communicators/

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