お知らせ
米国疾病予防管理センター(CDC)のガイドラインから学ぶコミュニケーションの基盤づくり
2021/7/19 お知らせ, ブログ PR戦略, コミュニケーション戦略, 組織コミュニケーション
2020年の春から新型コロナウイルス感染拡大によって大きく世界が変化する中、米国疾病予防管理センター(以下、CDC)が大きく注目を浴びました。CDCは1946年にマラリアなど感染リスクの高い疾病から人々の健康と安全を支援する目的でアメリカ政府によって設立され、現在はあらゆる病に対して健康促進の支援を行っている他、現下のパンデミックを阻止する機関でもあります。
さらに、その重要な機能のひとつに疾病や病気に対しての情報発信があります。CDCはコロナ禍以前から医療コミュニケーションを伝わりやすく、効果的に実施するためのガイドラインやコンテンツの自動共有ツールなどを導入しており、その一例として「CDC Clear Communication Index」というコミュニケーションに関するガイドラインを2019年に発行しています。
今回のブログでは、このガイドラインを通してCDCがどのように専門的なコミュニケーションを伝えやすく実施しているかを見ていきたいと思います。
「CDC Clear Communication Index」は、大きく2つの点にフォーカスを当てています。
1:公的メッセージとしてより伝わりやすく、理解されやすい内容にすること
2:調査に基づいて開発されたコミュニケーション基準を設定し、CDCが発行する全ての刊行物の開発とアセスメントにその基準を当てはめること
このガイドラインに則って刊行物のアセスメントを行うことで、定量的なスコアをつけ評価することができます。CDCの基準では、100点満点中、90点が合格ラインと設定されており、アセスメント用のチェックシート(英語)もWEB上で公開されています。
アセスメント用のチェックシートはA~Dの以下4パートに分けられています。
1. Core (伝えたいメッセージのコアについて)
2. Behavioral Recommendations(オーディエンスにしてほしい行動について)
3. Numbers(数字について)
4. Risk(リスクについて)
それぞれの項目において、公的な医療メッセージをどのように伝わりやすく発信するかYes/No形式で分解し、大事な要点を考慮しているか否かをチェックできるよう、チェックリストになっています。これをパンフレット、WEB動画、広告バナーなど、全ての刊行物にすることで、メッセージの品質が保たれ、コミュニケーション担当者の意識向上にもつながっていると推察されます。
コミュニケーションは突発的に必要とされるケースほど慎重かつ精確に進めていくことが望ましいとされます。そのため、平時から好例の参照、コミュニケーションガイドラインやアセスメント表の整備等、有事に適切なコミュニケーションが行える基盤づくりをすることが望ましいと考えます。
情報やコンテンツに対する企業の責任
昨今、悲しくもフェイクニュースという言葉が一般的になりつつあります。ネット上には誤った情報も氾濫しており、情報元を離れて切り取られた情報が拡散されることも散見されます。このような今日のネットの特性を鑑みても、組織が発信する情報の質を問うことは企業が果たすべき責任の一つといえるのではないでしょうか。
CDCの取り組みが示すとおり、暗黙知として認識されがちなコミュニケーションを明文化することは、組織として活動するための柱となります。組織として行うべきコミュニケーションが担当者によって異なることがないよう、企業やブランドとしての方針を明らかにし、基準を持って運用することでコンテンツの質を維持・向上することができます。
加えてコミュニケーション方針やガイドラインは、作って終わりではありません。
組織の方針が実行を担う担当者や外部パートナーに浸透していなければ意味を成さないのです。
既にガイドラインを整備された組織においては、その内容を改めて振り返り、情報発信や制作のプロセスに組み込んでみてはいかがでしょうか。
コミュニケーションの方針やガイドラインをお持ちでない組織においては、組織の方針とコミュニケーションの目的を確認し、活動にどう組み込めるか検討することをおすすめいたします。
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